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家計が赤字で貯金もない時はどうすればいい?家計が赤字になる原因や貯金なしでも今から増やしていける方法を解説!

編集者:Money Theory編集部
家計が毎月赤字で貯金もない!

このように悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

家計が赤字になる原因は収入や月々の出費にあり、毎月の支出を見直すことで改善されることがあります。

また貯金はないけど忙しくてこれ以上収入を増やせないという方でも、節約や投資をすることで貯金額を増やしていけます。

そこでこの記事では、家計が赤字になる原因や家計を立て直す方法について、詳しく解説していきます。

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家計が赤字になる原因

家計が赤字になる原因は世帯の状況にもよりますが、主に下記が挙げられます。

家計が赤字になる原因
  • 用途不明の出費がある
  • 固定費が多い
  • 夫婦で家計管理を共有していない

それぞれの原因について、下記で詳しく解説していきます。

用途不明の出費がある

毎月の収支が明確になっておらず、何に使ったか分からない出費がある場合、赤字になりやすくなります。

特に用途不明の出費が1万円以上ある場合はお金に無頓着になってしまっており、家計が赤字になってしまう可能性が高くなります。

お金を使う時は本当に必要なものなのか考え、必ず何に使ったか記録しておきましょう。

固定費が多い

通信費や保険料などの毎月支払う固定費が多い場合、支出のバランスが取れず赤字になってしまいます。

固定費は毎月自動で支払われるので、何が引き落とされているのか把握しきれていない方も多いかと思いますが、自分が何に加入しているか把握することが大切です。

毎月の出費額を減らすためには、毎月一定の費用を支払う固定費を減らすところから始めましょう。

夫婦で家計管理を共有していない

二人以上の世帯の場合、夫婦で家計管理を共有していないと自分は節約をしていても、家計全体で見たら赤字になってしまう可能性が高くなります。

出費の項目毎にそれぞれが担当する分を支払っていることや、どちらか片方に任せっきりということがあり、家計が夫婦間で共有されていない場合があります。

夫婦それぞれが自由にお金を使っていると、いくらまで使っていいか把握できずお互い気付かぬうちに家計が赤字になっていることがあるので、必ず家計の共有は行いましょう。

貯金なしで赤字でも家計を立て直す方法

貯金がなく家計も赤字の時でも、家計を立て直す方法はあります。

貯金なしで赤字でも家計を立て直す方法
  • 家計簿を付ける
  • 節約をする
  • 投資を始める
  • 共働きをして収入を増やす
  • 転職をする

支出を減らしつつ貯金を増やしていく行動をすることで、家計を立て直すことが可能です。

下記で詳しく解説していきます。

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家計簿を付ける

赤字を無くすためには、まず毎月の収支を把握することが大切です。

食費や固定費がいくらかかっているか書き出し、毎月いくらかかっているか家計簿に書き出しましょう。

家計簿を付けるのは大変だという方も、レシートを読み込めるものや銀行と連携できるものもあります。

夫婦間で家計を共有するためにも、必ず家計簿は付けましょう。

節約をする

現在の収支が把握できたら、必要のない出費を減らして節約をしましょう。

例えば入っていても利用していないサブスクがある場合は解約、外食が多い場合は自炊をするようにして食費を減らすようにしましょう。

また保険料などが高額で負担な場合は、内容の見直しをしてもう少し安いものに切り替えることで、毎月の固定費を減らせます。

毎月の出費を減らすと貯金に回せる資金ができるので、貯金ゼロを脱却できます。

投資を始める

節約をして浮いたお金を、投資に回してさらに貯金を増やすという方法もあります。

投資というと時間も知識も必要なイメージがありますが、下記の2つはほったらかしていても利益を出すことができます。

ほったらかしていても利益が出せる投資方法
  • つみたてNISA
  • FX自動売買

つみたてNISA

つみたてNISAは、20年間非課税で投資信託に投資ができる制度です。

投資信託はプロに運用を任せることができ、知識や時間がなくても気軽に始められる投資です。

つみたてNISAであれば本来差し引かれる税金分も投資に回すことができ、毎月一定額を積み立ててコツコツ投資ができるので、時間はかかりますがお得に貯金を増やすことができます。

ただしつみたてNISAは、選べる金融商品が国の選んだ投資信託のみ、年間非課税枠が40万円と制限が多いです。

しかし国の選んだ投資信託はリスクが少ないので、初心者でも選びやすい銘柄が揃っています。

【2023年最新】つみたてNISA口座開設がおすすめの銀行ランキング!証券会社との違い・銀行系のおすすめポイントを紹介

FX自動売買

FX自動売買は、自分が決めた売買のツールに従って自動でFX取引を行うシステムです。

事前に売買のルールを決めておくことで、自動でFX取引を行ってくれるので、感情に左右されることがなく、売買のタイミングを逃すことがありません。

FX自動売買はツールやシステムが発達しており、ルールも自分で決めなくても他人が決めたものを参考にすることもできるので、初心者でも始めやすくなっています。

ただしFX自動売買は臨機応変な対応ができないので、上昇している通貨に乗れない可能性もあります。

【2023年最新】FX自動売買おすすめランキング!儲かるツールの選び方や特徴を徹底解説

共働きをして収入を増やす

二人以上の世帯で夫婦の片方しか働いていない場合は、共働きにをして収入を増やすことで家計を立て直すことができます。

しかし子育て中でフルタイムで働くことは難しいという方もいるかと思いますが、その場合はパートナーが家にいる休日や深夜・早朝のみにすることで子育てと両立することも可能です。

ただし、年収が130万円を超えてしまうと扶養から外れることになり、手元に残るお金が結果的に少なくなってしまうこともあります。

どれだけの収入になるか計算し、最も損をしない働き方を選びましょう。

キャリアアップ・転職をする

収入を増やす方法として、キャリアアップや転職をするという方法もあります。

資格を取って社内でキャリアアップが狙えると、現在よりも年収が増えることがあります。

しかし給料が年功序列で決まる会社の場合は、キャリアアップをしても年収が変わらない場合があるので、その時は転職を視野に入れましょう。

今と同じ仕事でも給料の高い会社や、スキルや資格を身につけることで実力で年収が上がる会社を選んで転職をすることで、家計を立て直すことができます。

老後に必要な資金

貯金貯金の1つの目的として、老後の資金を貯めるということが挙げられます。

特に現代は老後に2000万円必要と言われており、老後までに多額の貯金が必要です。

しかし2,000万円というのはあくまで生活費の平均から出された数字であり、年金額や生活費によって必要な貯金額は変わってくるので、早いうちからコツコツと貯金額を増やしていきましょう。

貯金を2000万に増やすにはどうすればいい?各世代の貯蓄額やおすすめの投資方法について解説

ゆとりある老後を送るためには3,000万円必要

老後2,000万円問題は夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯は毎月約5.5万円の不足が出るため、20〜30年の老後生活で約2,000万円生活費が足りなくなるという計算から出されています。

そのため老後に子どもや孫の結婚式があった時や、介護が必要になってきた時は2,000万円では足りない場合があります。

これらの金額は生活費には含まれないので、ゆとりのある老後を送るためには何かあった場合に備えて、約3,000万円が必要になると言われています。

老後にかかる資金

老後に必要と言われる資金は主に下記になります。

タイトル
  • 生活費
  • 医療費
  • 介護費
  • 葬儀費

それぞれの費用がいくらかかるのか、下記で詳しく解説していきます。

生活費

老後の生活費の平均は、総務省統計局の「家計調査年報」によると、単身世帯で144,687円、夫婦で255,550円になります。

また生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」では、ゆとりのある老後を送るために必要な生活費は、約36.1万円となっています。

これらの生活費には介護費や葬儀費は含まれておらず、この金額はあくまで最低限かかる費用の目安です。

老後が30年ほどあると考えて、少なくとも2,000万円が必要となってくるのです。

医療費

老後にかかる医療費は、厚生労働省の「令和3年度 医療費の動向」によると年間約93.9万円となっており、月額に割ると毎月7.8万円ほどかかっていることが分かります。

それぞれの体調にもよりますが老後は病院にかかる回数も多くなり、大きな病気をした場合は更に多額の費用がかかるので、今より医療費がかかってくることが多くなります。

介護費

介護は必ずしも必要なことではありませんが、生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」によると、月々の介護費用の平均は約7.8万円となっています。

平均介護期間は同調査で5年1ヶ月とされているので、トータルでかかる介護費は7.8万円×5年1ヶ月=約506万円となります。

また介護を始めるにあたり、介護用ベッドの購入や家のリフォームが必要になる場合があり、そのために必要な初期費用の平均は約69万円になります。

しかし介護に必要なものや期間は人によって違うので、介護費を用意するなら余裕を持たせておきましょう。

葬儀費

株式会社鎌倉新書の「お葬式に関する全国調査」によると、葬儀費の合計費用の平均は約208万円とされています。

しかし葬儀は一般葬、家族葬など内容によって金額が大きく変わってくるので、生きているうちにプランを葬儀屋に相談しておくことで費用を抑えることができます。

葬儀費は老後に必ず必要な資金になってくるので、家族のためにも早いうちにプランを考えておきましょう。

貯金なしで家計が赤字でも立て直すことは可能

貯金がなくて家計が赤字になっていても、収支を見直して節約でお金を浮かせることで、貯金や投資にお金を回して家計を立て直すことができます。

収入が足りない場合でも、転職やキャリアアップをすることで年収を上げることができ、家計を立て直していくことが可能です。

老後の資金を貯めるためにも早いうちから貯金を始めることが大切なので、赤字を無くしていくところから始めましょう。