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株主優待でのクロス取引(つなぎ売り)はリスクを抑えた投資?やり方や注意点を詳しく解説

編集者:Money Theory編集部
株主優待目的の投資にクロス取引はおすすめなのか解説

近年株主優待は大きな注目を浴びており、資産運用をしていない人たちも株主優待目的で投資をはじめている人が増加傾向にあります。

しかし株主優待は株を購入する投資方法なので、損失のリスクがあります。

知識の浅い初心者の場合、知らない間に暴落に巻き込まれて資産を失ってしまう可能性もあります。

今回は、大損失のリスク回避をする株主優待目的の投資に最適なクロス取引を紹介します。

クロス取引は準備が必要ですが、リスクを最大限に抑えることができるので初心者におすすめの手法です。

株主優待目的で投資を初めたいけど現金投資が怖いという人や、クロス取引について興味があるという人は参考にしてください。

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株主優待でのクロス取引(つなぎ売り)とは

株主優待でのクロス取引はつなぎ売りとも言われています。

クロス取引は同じ銘柄の買い注文・売り注文を同じ数量で発注し、株価変動による損失リスクをほぼゼロにする手法です。

株価の上昇によって得る利益を無くす分、予想外に下落した時も損失をゼロに抑えられるので初心者でもしっかりリスク管理をできます。

クロス取引の例を紹介

A銘柄を1株1000円の取引に、株主優待目的で100株購入(100000円)し同時に信用取引口座で100株売り注文をします。

株価の下落で1株1000円が900円になり、買い注文での損益がマイナス1万円になったとします。

通常であれば1万円の資産損失となりますが、売り注文もしているので売り注文の損益がプラス1万円となり資産はプラマイゼロになります。

上記のように、買い注文での損失を売り注文でカバーすることができるので株価変動による損失リスクを管理することができます。

買い注文と売り注文を同時におこなう

クロス取引は買い注文と売り注文を同時におこないます

売り注文は通常の証券口座では出来ません。

信用取引口座のみ売り注文が可能となっており、証券会社で現物取引の口座開設後、別途信用取引口座を開設する必要があります。

クロス取引は事前準備が必要となるので、利用する証券会社のサービス内容を確認したりクロス取引できる銘柄を調べみたりしておきましょう。

クロス取引のやり方

クロス取引のやり方自体はシンプルで、同じ銘柄の買い・売り注文を同時におこなうだけです。

しかし、クロス取引には信用口座が必要であったり、売り注文できる銘柄が限られてしまったりしています

信用口座の口座開設審査に落ちてしまうとクロス取引は不可能なので、審査落ちしないように事前準備しておきましょう。

信用口座には口座開設の条件として、ある程度の投資経験や余剰資産が必要です。

株式投資をはじめたばかりの人は信用口座を開設できない可能でもあるので充分注意しましょう。

証券会社で信用取引口座を開設する

証券会社の口座を既にもっている人は、同じ証券会社で信用取引の口座を開設しましょう。

信用取引口座のみ口座開設することは不可能で、総合口座の開設がまず必要なので証券口座自体持っていないという人は口座開設する証券会社を選んで総合口座から開設しましょう。

信用取引口座の開設条件として、ある一定の現物株式取引の経験や余剰資金約100万円ある事が挙げられます。

クロス取引は初心者におすすめできる手法ですが、ある程度投資経験をもっていないと信用取引口座を開設できないので、まずは総合口座で少額投資する所からはじめることをおすすめします。

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買い・売り注文できる銘柄を選択して取引開始

総合口座で買い注文できる銘柄は数多く、証券会社によって異なりますが有名銘柄は勿論、マイナー銘柄も取り揃えられています。

しかし売り注文できる銘柄はどの証券会社も限定的で、買い注文に比べて種類が少なくなっています

買い・売り注文できる名柄でないとクロス取引できないので、株主優待の内容を確認することも重要ですがクロス取引可能な銘柄か確認して取引を開始しましょう。

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株式投資でクロス取引するメリット

メリット

株式投資でクロス取引するメリットは多数存在します。

株式投資初心者は現金投資の経験が浅いので、損失に慣れていない部分があります。

クロス取引は株価変動に左右されない取引手法なので、損失の怖さを軽減させて資産運用することができます。

損失リスク軽減の他にもクロス取引のメリットは多く存在するので、クロス取引で株主優待目的の投資をはじめようか迷っている人はメリットをしっかり把握しておきましょう。

株価変動による損失リスクを抑えられる

冒頭でも説明しましたが、株価変動による損失リスクは場合によって資産を全部なくしてしまう要因にもなります。

クロス取引は株価変動による損益が発生しないので、損失する可能性を極めて低くすることができます。

株価変動による大きな利益を狙うことはできませんが、株主優待を目的にしている人にとっては最適の方法です。

初心者でも簡単にできる手法

株式投資に関する深い知識や取引テクニックが無くても、クロス取引は損失リスクを減らして安全に資産運用することができます

初心者でも手軽に始められるリスクヘッジなので、株主優待のみ目当てにしている人にクロス取引を推奨します。

しかしクロス取引には信用取引の口座開設が必要となります。

信用取引口座の開設は総合口座と異なり、条件がいくつかあるので注意しましょう。

株式投資でクロス取引するデメリット

デメリット

メリットが魅力的なクロス取引ですが、デメリットも当然存在します。

株価変動による損益をプラマイゼロにするということは、利益効率が悪くなります。

更に通常の取引より投資金額が二倍かかってしまうので、資金に余裕があるという人でないと出来ない手法でもあります。

クロス取引のリスク軽減メリットは非常に初心者に適していますが、事前準備が大変なのでスムーズに取引をはじめたいという人には向いていません

売り注文での取引は手数料が高くなる

株式投資でのクロス取引は現物の買い注文と信用取引の売り注文を同時におこなうので、現物の買い注文での手数料と信用取引の売り注文の手数料が発生します。

信用取引の売り注文は、株を借りて売っている取引なので借りた日数分手数料が加算されます。

更に信用取引が制度信用取引の場合、売り注文中している銘柄が株不足になると追加のレンタル料金が発生する場合があります。

上記の事柄を逆日歩と呼び、逆日歩は銘柄によって金額も異なるので充分注意する必要があります。

株価変動での損益がゼロでも手数料によって資産を損失させてしまうので、株主優待の特典以上に手数料がかかると意味のない取引手法になってしまいます。

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売り注文できる銘柄が限られている

信用取引での売り注文できる銘柄は、証券会社によって異なり銘柄が現物取引に比べて限定されています。

制度信用取引や無限信用取引・短期信用取引によって選択できる銘柄が異なりますが、株主優待目的の銘柄をクロス取引したくても売り注文が不可能でできない場合もあるので注意しましょう。

信用取引口座を開設する必要がある

クロス取引内容のデメリットではありませんが、投資初心者にとっておおきな弊害となるのが信用取引の口座開設です。

信用取引はレバレッジを最大3倍までかけることができる取引で、現物取引に比べてリスクの高くなる投資が可能となるので口座開設審査が総合口座に比べて厳しくなります。

余剰資金や投資経験といったものが必要になるので、信用取引口座の開設が厳しい人もいます。

株主優待でのクロス取引はどんな人におすすめ?

株主優待でのクロス取引は投資初心者におすすめできる手法ですが、信用取引口座の口座開設がネックになってしまう初心者もいます。

クロス取引には信用取引口座が必須となるので、開設できないもしくは開設したくないという人は他の取引方法を選択しましょう

株価変動による利益を狙っていない人

クロス取引は株主投資でのメイン利益「株価変動による利益」を狙わない手法です。

株価変動は損失する可能性もありますが、上手く活用すれば資産を増やしていくことができます。

株主優待の特典だけを受けたい人に適していますが、投資で資産運用していこうという人には向いていません

株主優待も利益にはなりますが、現金利益ではないので純粋二株主優待を狙っているという人のみ活用させていきましょう。

株主優待でクロス取引する時に注意すること

注意事項

株主優待でクロス取引をする際に注意すべき点は「手数料」です。

買い注文の取引手数料は、証券会社を選べばしっかり抑えることも可能ですが、信用取引は現物取引以上に手数料がかかってしまうこともあるので注意する必要があります。

手数料コストより優待利回りが高い状態にしよう

信用取引に掛かる取引コストは以下の通りです。

  • 売買手数料
  • 信用取引の貸株料
  • 逆日歩
  • 配当金等の受払

売買手数料は現物取引でも掛かる手数料ですが、信用取引の貸株料や逆日歩は売り注文のみ発生するコストです。

逆日歩は場合によっては発生しないこともあります。

短期信用取引や無限信用取引を選択することによって効率よくコストを抑えることができるので、優待内容だけでなく信用取引でかかる取引コストもしっかり計算しておきましょう。

株主優待目的の投資にクロス取引はおすすめ!

株主優待のみを目的にしている投資者にクロス取引は最適な手法というこがわかりました。

しかしメリットも多くありますが、取引コストがかかるというデメリットもあります

取引コストは証券会社の選択によって抑えられたり、銘柄選択で削減することができるので、自分の資産運用計画に照らし合わせて取引コストを上手くコントロールしましょう。

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