アップルに株主優待はない！優待なしの理由やアップル製品をお得に買えるおすすめ優待を解説

世界中で絶大な人気を誇るiphoneやMacを発売しているAppleの株式を保有しても株主優待を得られないという事実を知っていたでしょうか？

日本の上場企業の株式を保有していると商品券などの株主優待を受けることができますが、なぜAppleには株主優待がないのでしょうか？

この記事ではAppleに株主優待がない理由と、株式保有を通してAppleの製品を少しでもお得に購入する方法を解説しますので参考にしてください。

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アップルに株主優待がない理由

超一流企業Appleにはなぜ株主優待が存在しないのでしょうか？

Appleに株主優待がない理由はいくつかありますが、ここでは最も大きな要因と考えられる4つの理由を解説しますので参考にしてください。

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米国では株主には配当で還元すべきという考えがある

日本では株式を購入して保有していれば株式発行企業から株主優待が贈られることは常識のようなものと認識されているかもしれませんが、米国では基本的に株主優待という考え方がありません。

しかし、米国では株主還元は配当で行われるべきであるという考えが根付いており、日本に比べ配当がより多く支払われます。

さらに、株主優待という制度自体が日本独自のものなので、アメリカ以外の諸外国においても株主優待という制度は基本的に存在しません。

米国株は配当金の受け取り回数が日本株より多い

日本株の配当支払い回数が年1~2回なのに対して、米国株は年に3~4回の支払いがあります。

配当の支払い月は銘柄によって違い、うまく組み合わせて購入すれば毎月配当を受け取ることも可能です。

また、PFFやMAINなどは毎月配当を出しているため、毎月配当をもらいたいという方は選択肢として頭に入れておきましょう。

Apple Japan合同会社が上場できないため株式を発行できない

Appleは米国の市場に上場していますが、日本にあるApple Japan合同会社は上場していません。

日本で会社を設立する場合の種類は主に、株式会社・合名会社・合資会社・合同会社の4種類ですが、実際に合名会社と合資会社は設立されることが少なく実質的には株式会社と合同会社の2択になります。

このうち合同会社を設立した場合は、株式市場に上場することができず株式を発行できません。

そのため、日本で合同会社として設立されているApple Japan合同会社は日本の株式市場に上場できず株式発行もできないというわけです。

Appleの株を買うには米国本社のAAPL株を買うしかない

Apple Japan合同会社が日本で株式発行できなければ、Appleの株はどのように購入すればいいのでしょうか。

結論から言うと、日本の一般的な投資家がAppleの株価を購入するには米国本社のAAPL株を購入するしかありません。

ただし、米国株は日本の口座では取引できないため、外国株取引口座を開設する必要があります。

Appleにはすでに信頼が厚いため日本で上場する必要がない

日本で株式に上場するメリットの一つとして企業の信頼向上やブランディング構築が挙げられますが、Appleはすでに世界的に知られている超一流企業です。

すでに信頼やブランディングは十分すぎるほど構築されているため、今更コストや手間をかけて日本の株式市場に上場する必要はありません。

米国で十分な資金調達ができている

株式を発行し多くの人に購入されれば企業は資金を調達できますが、Appleにはその必要がありません。

なぜなら、Appleの時価総額は世界一で2兆円を超えているからです。

時価総額とは企業価値を測る指標の一つで、ある上場企業の株価に発行済株式数をかけたものになります。

米国市場だけで潤沢な資金調達ができているためわざわざ日本で資金調達する必要もありません。

アップルに株主優待ができる可能性は低い

今後Appleが株主優待制度を導入する可能性は限りなく0に近いです。

元々Appleは日本で合同会社を設立しているため、上場することができません。

もし、将来的に上場する可能性があれば最初から合同会社ではなく株式会社を設立していたはずです。

そこを、あえて合同会社という形で設立しているという事はAppleに上場する意思がないという事であり、株主優待制度を導入する可能性が限りなく低いという事を意味します。

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アップル製品をお得に買うなら家電量販店の株主優待に注目

ここまでAppleに株主優待制度が存在しない事を解説してきましたが、それでも株主優待を利用してApple製品をお得に購入したいという場合はどのようにすればいいのでしょうか。

その方法の一つが家電量販店の株を購入し株主優待の商品券を受けるという事です。

株主優待として商品券を受け取る事が出来れば、家電量販店でApple製品を購入する際にお会計を割引してもらうことができます。

アップル製品をお得に買えるおすすめ優待を比較

家電量販店の株主優待でお得にApple製品を購入できることはわかりましたが、具体的にはどの会社の株式を購入すればいいのでしょうか。

ここでは家電量販店の株主優待を会社ごとに比較していきますので、購入株の判断材料として参考にしてください。

ヤマダ電機（証券コード：9831）

ヤマダ電機は都市型店舗のLABIと郊外型店舗のテックランドを全国展開している家電量販店で知名度は非常に高いでしょう。

家電以外にも不動産関連事業や家具・インテリアを展開しており、2019年には大塚家具を買収しています。

ヤマダ電機の株主優待は、ヤマダ電機で利用できるお買い物優待券がもらえます。

ヤマダ電機(9831)の株主優待の特典はいつ届く？権利確定日や有効期限について詳しく解説

ビックカメラ（証券コード：3048）

ビックカメラは都市部のターミナル駅周辺で大型店舗を展開している家電量販店です。

2010年にソフマップ、2012年にコジマを傘下に収め成長している企業ですが、2020年に新型コロナウイルスの影響もあり売上が下がった月もありました。

しかし2021年にはほぼコロナ前の水準まで回復しており、現在では株価は上昇傾向です。

ビックカメラの株主優待は、買い物優待券を貰うことができます。

株の保有数によって貰える枚数は以下の通りです。

現在の株価から計算した100株投資額は133,300円です。

ビックカメラの株主優待の特典はいつ届く？発送される日時や有効期限について詳しく解説

コジマ（証券コード：7513）

コジマはビックカメラと同様で、売り上げの5割が家電、3割が通信機器、2割が音響映像商品です。

ビックカメラグループではありますが、店舗に関してはビックカメラと違い郊外を中心に展開しています。

株主優待はビックカメラと同じ1000円優待券ですが、枚数と受け取り時期が若干違います。

ノジマ（証券コード：7419）

ノジマは関東圏を中心に店舗展開している家電量販店で、神奈川県に81店舗、東京に52店舗、千葉に34店舗、埼玉に32店舗を構えています。

株主優待は2種類で、1,000円の優待券と株主来店ポイントの贈呈があります。

ケーズホールディングス（証券コード：8282）

ケーズデンキは全国で店舗展開している家電量販店で、郊外店舗の面積が非常に広いのが特徴です。

コロナ禍でも売り上げ上昇を果たしているのも特徴です。

ケーズホールディングスの株主優待の内容は以下の通りです。

株主優待券は100株保有で1000円の優待券2枚となっています。

ケーズホールディングスは株主優待を10000株以上まで設定しており、大口投資でも充実した株主優待を受取れる内容となっています。

現在の株価から計算した100株投資額は132,400円です。

ケーズホールディングス(ケーズデンキ)(8282)の最新の株主優待を紹介！変更内容や配当利回りもくわしく解説

エディオン（証券コード：2730）

関東地方から九州、沖縄に向けて展開するエディオンと北海道、北陸地方を中心に展開する100満ボルト2つのストアを持っています。

家電を幅広く取り扱っていることに加え、住宅関連やロボットプログラミング教育事業といった家電販売以外も展開中です。

株主優待は100〜499株で、エディオングループ店舗で利用可能なギフトカードです。

上新電機（証券コード：8173）

上新電機はジョーシンという名前で関西を中心に店舗展開している家電量販店で、店舗数は200を超えています。

また、上新電機は野球チーム阪神タイガースの公式スポンサーとしても有名です。

上新電機の株主優待内容は以下の通りです。

株主優待は買い物優待券で、1株から株主優待券の対象となります。

上新電機の株主優待は投資初心者におすすめ？1株から受取れる優待内容や権利確定日についてくわしく解説

アップル製品がお得になる優待銘柄を買えるおすすめ証券会社

紹介したような、アップル製品がお得になる家電量販店系の優待銘柄は多いです。

ここではそんなおすすめ銘柄を買うのにおすすめのネット証券を紹介します。

手数料体系の違い、さらに各証券会社ごとのメリットや注意点についてまとめていますので、証券会社選びの情報収集に活用してください。

ネット証券の口座開設の流れ！必要な物や初心者におすすめの口座開設キャンペーンを紹介

楽天証券

楽天証券では、2023年10月1日から、国内株式（現物/信用）の取引手数料が、約定代金に関わらず0円になる「ゼロコース」という新たな手数料体系が導入されています。

新設されたゼロコースであれば、例えば千株以上の大口取引も手数料0円で可能になり、既存の楽天証券ユーザーからも好評となっています。※

さらに楽天証券では単元未満株サービス「かぶミニ」を提供しており、通常株はどの株も1単元（100株）からしか取引できないところ、「かぶミニ」なら1株から購入することができます。

おすすめした家電量販店系銘柄では、ケーズホールディングス株やヤマダホールディングス株、上新電機株等、多くが「かぶミニ」対象の銘柄となっています。

特に上新電機株は1株からでも株主優待の対象になれるので、ぜひ単元未満株取引ができる楽天証券を候補にしてみましょう。

また楽天証券ならではの特徴として、「楽天ポイント」で国内株式（現物）の購入もできます。

ポイント投資と単元未満株サービスの合わせ技で、リスクの少ない少額投資スタイルも実現可能です。

特に楽天経済圏利用中の方はマストで候補に入れたいネット証券です。

※かぶミニには手数料とは別に0.22％のスプレッドがかかります。

楽天証券の評判・口コミはどう？楽天ポイントで投資できる仕組みや口座開設手順を解説

SBI証券

SBI証券では「現物取引 アクティブプラン」を使えば100万円までの取引手数料が0円です。

SBI証券「現物取引 アクティブプラン」に対応する、楽天証券「いちにち定額コース」を比較した場合、100万円以上の取引をする場合はSBI証券の方が手数料が割安です。

１日の約定代金合計が100万円までは手数料は0円で同じですが、100万円以上200万円までの取引では、SBI証券の手数料は1,238円なのに対し、楽天証券は2,200円。

200万円以降もSBI証券が割安です。

100万円以上の大口取引を定額プランで考えている方なら、SBI証券の方がお得になりやすいです。

またSBI証券にも単元未満株サービス「S株」を提供しており、ケーズホールディングス株も対象銘柄です。

単元未満株サービスに関しては、楽天証券よりもSBI証券の方が対象銘柄が多いです。

家電量販店の壁に限らず、様々な銘柄で少額投資したいという方はSBI証券がおすすめです。

またTポイント、Pontaポイントを使った「S株」購入も可能です。

SBI証券の評判・口コミはやばい？口座数NO.1の理由やメリット・デメリットを徹底解説

松井証券

松井証券では、25歳以下の場合約定代金に関わらず取引手数料が無料になります。（25歳以上でも50万円までは無料）

現物取引・信用取引に関わらず取引手数料を気にせず投資でき、利益計算も楽でストレスが少ないです。

特に学生や若者世代の投資家にとっては大きなメリットといえます。

比較として、SBI証券では信用取引（スタンダードプラン）の場合50万円までの約定には手数料が198円発生するので、同じ条件なら松井証券の方が取引コストを抑えた投資ができます。

またサービス面では、松井証券は2023年 オリコン顧客満足度®ランキングの「ネット証券 初心者部門」で第1位を獲得しています。

さらにHDI-Japan(ヘルプデスク協会)主催、2023年度問合せ窓口格付け(証券業界)で最高評価の「三つ星」を13年連続で獲得している実績も持つ老舗ネット証券です。

電話窓口を設置しないネット証券もある中、松井証券はコールセンターを設置しおり、専任のスタッフが株取引初心者にもわかりやすくいサポートをしてくれます。

特に株や投資に初めて挑戦する初心者の方は、松井証券を候補にしてみましょう。

ただ松井証券は単元未満株の新規買付ができませんので、1株から株を購入することはできません。

少額投資したい方はサブ口座も検討してみると良いでしょう。

松井証券の評判・口コミはどう？サービス内容や取引手数料の評価を徹底調査

アップルに株主優待は無いので家電量販店の優待を活用しよう

この記事ではAppleに株主優待が存在しない理由とApple製品を安く購入する方法について解説しました。

Apple製品が好きな方にとって株主優待がないことは少し残念ですが、家電量販店の株式を保有し取得した優待券でApple製品を購入することは可能です。

解説した、家電量販店の株主優待比較を参考にお得な買い物をしてください。